パーパス採用ブランディングで、光輝く人材を。
ASAKO
Brand PRISM-R
「働く意味」と「誇り」が、
光輝く人材につながる。
人材不足や内定辞退など、
採用環境は今後さらに厳しくなります。
こうした中、採用の決め手は
「条件や待遇」ではなく、
「その企業の在り方に共鳴できるか
どうか」へと移りつつあります。
そこで重要となるのが、
自社ならではの
「働く意味」や「誇り」を明確にし、
“共鳴”を生み出す=選ばれる理由を
生み出すことです。
そして、その実現を支援するのが
「パーパス採用ブランディング」
ASAKO Brand PRISM-Rです。
Issue
こんなお悩みはありませんか?



給与水準の向上や待遇改善が限界
必要なのは “選ばれる理由づくり”です。

優秀な働き手の価値観は変化している
| 従来(From) | 現在(To) | |
|---|---|---|
| 基 準 | 給与水準の高さ | 社会への貢献 |
| 決め手 | 大企業か否か | 存在意義への共感 |
| やりがい | ノルマの達成 | 自分の価値観との重なり |
| モチベー ション |
昇進、役職のステータス | 仲間との共創体験 |
| 語り方 | ネームバリュー | なぜこの会社で働くのか? |
この変化を味方につけるのが
パーパス採用ブランディング
Method
パーパスを掘り起こす手法
パーパス採用ブランディングとは、
待遇や給与水準を超えて、企業が掲げる
「実現したい社会(パーパス)」に対して
共感・共鳴を促し「選ばれる存在」にしていく
取り組みです。
浄水技術を
提供するBtoB企業
世界の人々が、
水問題で悩まなくてもよい
社会を実現する企業
介護保険を提供する企業
介護や認知症ケアで
悩まなくてもいい社会を
実現する企業
組み込みソフトウェアを
受託開発する企業
誰もが“夢想”を
“実装”できる
社会を実現する企業
共鳴を生み「選ばれる存在」にするための
7つの問いのフレームワーク
-
ブランドパーソナリティ
その変化を創るために
どんな「価値観」を掲げますか? -
ブランドパーパス
そんな顧客が社会にあふれると
「社会」はどう変わりますか? -
ブランドの特徴
パーパス実現のために
何を「アップデート」すべきですか? -
ターゲットペルソナ
最も重要な「顧客」は誰ですか?
-
ブランドポジショニング
そのブランドならではの「独自性」は何ですか?
-
ブランド提供価値
その顧客にどんな「喜び・嬉しさ」を
提供できますか? -
ブランドシンボル
どのような「シンボル」に象徴させますか?
7色の光を明確にし、企業の輝きを
生み出していきます。
Step / Process
成果を出すための2ステップ
パーパスを作って終わりにしない。
社内外へと浸透させるまで、並走します。
-
ステップ 1
パーパスデザイン
自分たちならではの
「働く意味」と「誇り」を再発見する -
ステップ 2
パーパス採用
ブランディング社内外に浸透させ
採用競争力に変える
洗練された6つのプロセス
ASAKOは、「働く意味」や「誇り」の言語化から、
パーパス採用ブランディング施策の実行までを、ワンストップで伴走支援します。
ステップ1は約5ヶ月、ステップ2は
どこまで実施するかで変動します。
Result
パーパス採用ブランディングの採用効果
パーパス採用ブランディングは、母集団形成から、
入社後の定着・活躍まで、
あらゆるステップで効果を発揮します。
1
「応募者数」満足度の向上
2
「採用人数」満足度の向上
3
「採用人材」満足度の向上
4
「内定承諾率」満足度の向上
5
「入社後の定着・活躍」
満足度の向上
6
仕事への誇りの向上
Voice
ASAKOに寄せられている声

企業のビジョンと自身のキャリアを重ね合わせる候補者を惹きつけることに成功した。
精密機器・人事

採用希望者とのミスマッチを事前に防ぐ効果があり早期離職の低減につながった。
輸送用機器・人事

応募時点でのミスマッチが減ったので、早期離職者の数も減ってきた。
金融・人事

明確な志望動機を持つ方が増えた。
化学・人事

安定して求人の応募があり、内定者をしっかりと選べるようになった。
清掃業・人事

業務に誇りを持つ人材が増え、離職率が下がった。
介護・総務

採用時にパーパスを打ち出すことで、求職者に対しての訴求度が上がった。
商社・人事

内定者・採用者に対するアンケート調査で、入社・エントリーの決め手となったものとして挙げられている。
電子デバイス・人事

自社の強みを理解してもらえ、企業の成長が見込めると感じてもらえた。
道路輸送・人事
1,200社以上の支援実績
ASAKOは、大手企業から中堅・中小企業まで、
1,200社以上の支援実績を有しています。
大手エネルギー企業 A社
(社員数 約7,500名)
生命保険企業E社
(社員数:約3,500名)
BtoBツールベンダーI社
(社員数:約250名)
日系コンサルティング企業B社
(社員数 約6,800名)
中堅不動産デベロッパーF社
(社員数:約1,200名)
大手シューズメーカーJ社
(社員数:約240名)
大手不動産デベロッパーC社
(社員数:約5,900名)
中堅食品メーカーG社
(社員数:約550名)
教育系スタートアップK社
(社員数:約210名)
大手クレジット会社D社
(社員数:約5,500名)
BtoB受託開発企業H社
(社員数:約400名)
不動産流通会社L社
(社員数:約40名)
他社との違い



